不動産、現地で確認すべき事項 – 土地

不動産を購入するときの注意事項は数えきれないほどありますが、今日は現地を訪れる場合の土地についての確認事項をあげてみましょう。
大手不動産会社が分譲するような物件であれば、周辺の環境を見る程度で済みますが、それ以外の多くの場合では、しかるべき調査・確認をしておく方が無難でしょう。
下記は、素人による調査を前提に、基本的には、目視ないし巻き尺等での確認程度を想定しています。

1. 地型、間口・奥行き、面積の確認
測量図等の図面や公図と比べて、実際の姿と違っていないかを確認しましょう。面積についても、登記記録や測量図の数字と乖離があるかどうかを確認しましょう。

2. 地盤
登記記録の現在の地目や従前の地目と、見たままの地目とで比較を行いましょう。なお、昔、池・田・畑であった土地などは、地盤が弱い可能性があります。
また、隣地や周辺の土地の利用状況も確認し、用途的に弱い地盤が類推されるものがないかを確認しましょう。

3. 傾斜
これは、住宅地図等の図面からは判断できないので、敷地内に傾斜や段差があるかどうかの確認は現地で行います。
程度問題ですが、場合により、建物の建設や配置に支障がでます。

4. 道路との高低差
敷地が道路より高いか、低いか、どの程度の高低差があるかを確認します。特に低い場合には、水はけ、水害の問題が生じやすいので注意が必要です。

5. 隣地との境界、道路との境界
測量図、確定実績図などで確認します。境界には、通常、境界杭、境界石、境界プレートが埋め込まれていますのでこれを目印にします。

6. 越境物
隣地から、塀や軒や植栽、木などが越境してきていないかを確認しましょう。

7. その他
地下埋設物の有無や、供給処理施設（上下水道、電気、ガス）なども確認しましょう。
ただし、目視では難しい場合も多いので、気になるときは、役所や電気・ガス会社に問い合わせればわかります。

いずれの項目も、確認した結果、図面や登記記録などと大きく異なる場合や、疑問や懸念が生じた場合には、売り主、仲介会社、役所などに積極的に確認して問題の発生を未然に防ぐことが重要です。
境界など隣地所有者との間の問題である場合は、まず最初は売り主、仲介会社などと協議をして対策を考えるべきで、いきなり隣地所有者にコンタクトを取ることは避けた方が無難です。
隣地所有者がどんな特性を持った人かわかりませんし、あるいはその問題に関して特別な経緯があったりする場合もあるからです。

 

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